2017年3月、キルゲイツは、ホワイトハウスで、ドナルド・トランプ大統領との2度目の面会で顔を合わせていた。二度とも、トランプは、「ワクチンは悪いものではないのですか？」とキルゲイツに質問した。トランプは、ワクチンによる悪影響を調査するための安全審議会を設立しようとしていた時だった。Robert．F．Kennedy　Jr　がトランプに助言して、その実態調査に乗り出そうとしていたからだ。キルゲイツは、「それは、生き詰まりになる。良くないことが起きるからやめてくれ」と答えた。その後、安全審議会から、Robert．F．Kennedy Jrがはじき出されるという工作がなされている。彼は、メディアへの出演にも横やりが入っているとの証言をしている。権力を持ち、お金で工作できる誰かが、ワクチンの実態調査とその真実をアメリカ国民に知らせることを阻止するように動いていたのだ。しかし、アメリカには、覚醒した人たちがいて、その声を報道する独立メディアがいて、真実が知りたいという国民は自ら情報を取りに走るので、あっという間に、映画「パンデミック」の情報は、世界を駆け巡った。また、コロナ陽性判定が下ったランド・ポール米上院議員の父親のポール議員は、3月末「今回のパンデミックがデマである可能性について、誰もが自問自答してみるべきだ」と国民に向かって訴えていた。
　2020年4月、ロシア公共放送のベロニカ記者が、米国内で報道されているコロナウイルスに関する情報を洗い出そうとしていた。そこで、ヒットしたのが、Robert．F．Kennedy　Jr　のインスタグラムだった。そこには、キルゲイツのワクチン惨禍の悪行の数々が告発されていた。ベロニカ記者は、これらの根拠となる事実を一つ一つ検証していった。すると、これまで、陰謀論としてロシア国内のYoutubuチャンネルで取り上げられていた内容が、しかるべく根拠に基ずく、真実であったと悟るようになった。そこで、ベロニカ記者は、これらの情報を精査して、「人と法律」の番組で紹介することにした。また、ちょうどその頃、ヨーロッパやアメリカのマスコミも、こぞって、キルゲイツとコロナウイルスとの関連性、さらに、さかのぼって、彼がやってきた数々の人口政策への介入プロジェクト内容について、取り上げていた。ゲイツ財団による、WHOへの拠出金は、2000年以降24億ドルにも上り、米国政府に次ぐ2位の出資者であり、大きな発言力を持っていた。アメリカ政府は、WHOへの資金提供を停止すると発表していた。コロナウイルスのパンデミックの拡大には、中国政府やWHOにその責任があるというのが、トランプ大統領の言い分である。
ロシア公共放送の記者たちは、キルゲイツが、これまでに実施したワクチンプロジェクトに関する驚くべき事実を明らかにした。例えば、キルゲイツの出資でインドの人たちに行ったポリオワクチンでは、WHOがその評価を良好としていたが、同時に、独立したインドの医師たちが、このワクチンで身体が麻痺した子どもたちが５０万人にも及んだと発表した。その際、ゲイツ財団は、インド国立機関に圧力をかけ、新しいワクチンの方法を受け入れさせた。それは、50種類ものポリオの混合ワクチンを５歳以下の子どもたちに受けさせるという内容だった。インドの医師たちは、ゲイツの会社に対して、訴訟を起こした。２０１７年、インド政府は、キルゲイツのワクチンの使用を中止し、国立の諮問機関の会員からも追放した。加えて、キルゲイツの息のかかった会員も除名した。一方で、覚醒していない、コンゴ、アフガニスタン、ナイジェリア、パキスタン、日本といった国々ではワクチンが続いた。WTOの報告では、ポリオの子どもたちのほどんどが不自然な形で感染していたことが判明した。子どもたちは、自然なウイルスではなく、ワクチンに入っていたウイルスの抗体によって感染したというのだ。さらに、ポリオがそもそも問題となっていなかった国々では、ワクチンが原因でポリオに感染した患者の割合は、なんと１００％だった。Robert．F．Kennedy　Jrは、ゲーツ財団が２０１０年にマラリアの実験的なワクチンの研究に投資していると指摘し、この人体実験の結果、アフリカで１５０人の子どもたちが死亡していると伝えた。骨髄炎に対する別の案件では５００人ほどが身体麻痺になったと言う。また、インドでは、ヒトパピロマウイルスの人体実験が行われ、田舎では２万３千人の若い女性がワクチンを接種し、その結果、１２００人が不妊症になり、７人が死亡した。２０１４年、カトリック系の医師の協会は、化学薬品による殺菌と数百万人のケニア女性の破傷風のワクチンに関連して、WHOを訴えた。
さらに、この「人と法律」の番組で、ロシア公共放送の記者たちは、デビッド・ロックフェラーが１９６８年に設立したローマクラブやジョージアガイドストーンについても言及した。ローマクラブは、経済管理以外の課題の一つとして、人口の増加の停止と、地球人口の削減を掲げている。ローマクラブ会員たちは、理想的な地球人口は１０億人だと定めているのだ。
　ところで、安音は、船瀬俊一氏が、ワールドフォーラムで言及した内容に、キルデミックの本質が物語られていることを悟った。WHOは、デイビット・アイクジャーナリストが指摘する通り、医療支配を悪用する医療利権にタカル魂によるヒエラルキーのトップとしての機能しか果たされておらず、その政治的構成員は、悪魔に魂を売り渡している人達だ。安音が、日本の首相であったならば、トランプの行動に追随して、即日、WHOへの拠出をストップして、改革するように世界に訴えたであろう。船瀬氏は、講演のなかで恐ろしい内部事情を告発した。
「1972年に、WHOの極秘文書が、パトリック・ジョーダンという勇気あるジャーナリストによって暴露された。それによると、「WHOは、ワクチンの形態をした生物兵器を開発する」という「極秘文書」に明記。ワクチンは生物兵器であると認めている。しかも、スリーステップ（3段階）でこの生物兵器を人類の身体に時限爆弾として植え込む、と、そこまで書いている。まず0歳児に打つ。なぜか。まだ0歳児の、免疫の弱いときにワクチンの種を植え込む。だから0歳児に20回、30回と打つ。ではなぜ0歳児にワクチンを打つのかとよく聞かれる。その児を将来殺すためですよと言ったらお母さんがひっくり返りました。で、今度は子宮頸ガンワクチン。10代になったら打つ。それはどういうことか。この生物兵器がスタンバイ・モードになる。そしたら今度はパンデミックで、インフルエンザが流行った。そしたら今度は国家で強制的に法律を作っておく。誰も逃れられない。その時に最後の仕上げでトリガー（引き金）のDNAワクチンを打つ。すると、アジュバンドという、トリガーになる薬が、引き金を引くんです。何が起こるかというと、サイト・ガイ・ストームという、免疫の嵐の爆発が起こるんです。そうしたら確実に死ぬ。原因不明で。ワン・ツー・スリーで。これで行くわけです。なぜこんなことをするのか。謎が解けた。1992年にブラジルサミット。アジェンダ21という行動計画。最大の環境問題は、人口問題である。であれば、その人口を（70億）、適正人口は10億人だ、では60億人は、処分するべきだと、はっきり言っている。その為にワクチンを打つのだと。ワクチンは、人口を減らすための、殺戮の生物兵器だ。嘘だと思ったら、ジョン・ピー・ホルドレン、は彼の本ではっきり言っている。「適正人口は10億人で、60億人は減らすべきである。」さらに、食料、飲料水に不妊剤を混入する。投薬によって、大規模な不妊化を行う。強制的な妊娠中絶を行う。政府によって、新生児を没収する。妊娠を防ぐ体内インプラント（マイクロチップのこと）を植え込む。」
WHO、製薬会社とワクチン業界と議会が結託して、二重盲検などの安全検査を怠っていると、Robert．F．Kennedy　Jrは、独立系メディア、ロンドンリアルで告発する。このワクチンの安全性が確認されていなという事実は、アメリカ中の医師たちの知るところとなった。それにしても、日本の医師は、なぜ、覚醒しないのだろう？　自然派の医師も、５Gの問題にも言及しないし、子宮頸がんワクチンは、日本人の十代にも人体実験が繰り広げられ、また再熱している。人を傷つける内容は、医師としての名誉と地位を失うから避けるべきだとでも考えているのだろうか？
◆連載25：映画「キルデミック＃覚醒2020」のシナリオ場面 http://provida0012.livedoor.blog/archives/6471742.html
キルデミック覚醒2020　映画のシナリオの土台となる背景を歴史として、とりとめもなく呟きます。これは、雑談であり、製作途上のものです。自分の頭の中を整理するために、知っていることをありのままに語る。これは、山下安音の進行形の歴史認識。想像力ですが、真理を目指しての推察。あなたは？ https://t.co/4VcDGyQbQj
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人類史を潜在世界と現象世界から紐解く
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◆連載50：コロナ騒動を作り出したPCR検査の本質的実態。＃covid19　は、無症状の人も感染源になるのかを検証する。

◆連載25：映画「キルデミック＃覚醒2020」のシナリオ場面 http://provida0012.livedoor.blog/archives/6471742.html

◆連載26：映画「キルデミック＃覚醒2020」のシナリオ場面 by 山下 由佳 #映画 #シナリオ #小説 https://www.wantedly.com/users/18013088/post_articles/240655?utm_source=t.co&utm_medium=share&lang=ja

◆連載26：映画「キルデミック＃覚醒2020」のシナリオ場面　②コンタクトトレーシングの社会現象の切る
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「アンネの法則」④覚醒の原理。自分自身のマインドのプログラムを自分で書くこと。状況や問題からの影響を受けない独立マインド - 山下由佳のblog http://provida0012.livedoor.blog/archives/6476485.html
 

「コンタクト・トレーシング」(接触確認)という、新型コロナ対策のアプリが5月初旬から日本でも運用が始まっている。これは、武漢肺炎発症当時から、中国政府によって運用されたものだ。市民は、そのアプリに位置情報も含めてアクセスすると、自分が、レッドライン、イエローライン、グリーンラインなどどのリスク状況を把握できる。同時に、行政側がリスクの高い濃厚接触者を把握するというものである。安音は、これらが何につながっていくのかの一抹の不安を抱いていた。しかし、さらに情報を手繰っていくと恐ろしい現実に突き当たった。

　ミリタリーワールドゲームズという軍人による国際スポーツイベントが、2019年10月18日から中国武漢で、100カ国超から約１万人が集まり開催された。中国の市民ジャーナリスト、ジェニファー・ゼンのブログによると、その一か月前の９月18日、新型コロナウイルス感染拡大への対応の軍事演習を武漢で実施していた。「何千もの病原菌や疾病状況に、どう彼らが取り組めるかという条件下で、豚から感染拡大したコロナウイルスに対して、実践対応シュミレーション」を行っていたのだ。彼女は、1999年に中国当局が法輪功を弾圧した際、投獄され、拷問に遭った体験がある。安音は、ジェニファーは、覚醒した中国人としてのキーパーソンなのかもしれないと感じた。神の導きを感じる。法輪功は、中国の伝統的な健康法である気功修練法、及びその団体である。 1999年より政権は、法輪功を邪教と定め活動を禁止し、弾圧を始めた。以後、法輪功の実践者たちは中国共産党政権の司法、警察、政治的な迫害を受けており、裁判令状のない逮捕、拘束、収容所における死に至るほどの虐待や拷問が続いた。 法輪功実践者の投獄は数十万～数百万人に及ぶとされ、2019年までに約4000人もの実践者が収容中に死亡。看守からスタンガンによる電撃と殴打を受ける等の虐待・拷問が多数報告されており、不審な獄中死も多い。法輪功実践者への具体的な拷問・虐待、受刑者の不審な死に関しては『現代中国拷問報告』に詳しく載っているのだそうだ。 なお、法輪功は中華人民共和国公安部が定める14の邪教組織に含まれていないため、現在では、法輪功を学ぶことは違法ではない。また、法輪功書籍の出版禁止令が2011年にすでに撤廃されており、胡錦濤政権時代に法輪功問題の解決に一定の動きがあったとみられている。中国国内の言論の自由とそのキーパーソンの動きが知りたいと安音は思った。というのも、アメリカや日本のキーパーソンたちの動きはその情報の精査から手に取るように見えるけれども、中国に関しては、まったく未知の世界なのだ。この二つの開催に関わった中国人が国際犯罪の容疑者に近い。中国のジャーナリストの行方不明者を探し出さないと、彼らを拘束している人物が、悪の帝国の一員の可能性が高い。中国人のツインソウルに出会えるかどうか？安音は、いつものように、神に祈り求めた。

　安音は、５Gに問題意識を持つジャーナリストの高橋清氏のブログにたどり着いた。彼が紹介する記事では、ジェニファーが自由新聞に寄稿した内容として、この感染拡大のシュミレーションシナリオが描かれている

「演習の様子を伝える場面だ。本日（９月18日）午後、未確認の国からの復路便が武漢天河国際空港に到着した。突然、ポータルの核放射線監視システムが警報を発した。武漢天河国際空港税関は、警報を発した乗客とその手荷物を直ちに管理し、再調査した。乗客が標準的な放射レベルを大幅に越える『ミャンマー鉱石』の瓶を運んでいたことが分かった。

　一方、航空会社は『復路の乗客が不快に感じ、呼吸困難になり、生存サインが不安定になった』と報告した。空港の税関はすぐに緊急時の対応計画に着手し、迅速に患者を移送し、航空機を除染し、乗客と直接・間接に接触した人々をさらに調査し始めた。２時間後、武漢救急センターは、患者が臨床的に新型コロナウイルスと診断されたと発表した。

　2019年10月18日のミリタリーゲームを一か月後に控え、武漢税関とミリタリーゲーム委員会の合同実行委員会は、『税関保護とミリタリーゲームの安全確保』を主題に、武漢天河空港でこの緊急対応訓練を開催。この訓練の目的は、空港での危険防止を強化し、ポータル検査の効果を高め、特に公衆衛生分野で緊急事態に対応する武漢税関の能力をさらに強化することだった……」

　ジェニファー氏によれば、中国人民の大多数はウイルスの発生源や流行の背景はもとより、このような裏情報は知らないと言う。国民の多くは、国営のソーシャル・メディア・プラットホームを介して情報を入手するためで、「うわさを広める」と15年の懲役、「（コロナウイルス）感染を故意に広める」と死刑を宣告されるからだ。

　記事でジェニファーは、「これは何を意味するのか」と向け、２つの仮説を提起する。すなわち、

①中国政府は西側諸国の主要主体である米国政府やCDC、巨大製薬企業、ビル・ゲイツなどと同様に、それに参加していることを示す。

②このことは、人種に基づく生物兵器であるとの理屈を弱める可能性がある。中国政府は、人口削減という行動目標に署名しているのか？

　この２つの命題は、米中対立がお芝居であることを連想させる。米トランプ大統領はウイルスの発生源が「武漢ウイルス研究所だ」と非難し、ポンペイオ国務長官も「膨大な証拠がある」と断じていた。しかし、米国立衛生研究所（NIH）が武漢の同研究所に740万ドルの資金提供している事実が発覚。米国防総省も650万ドルを提供していた。少なくとも、エコ・ヘルス同盟を通じて370万ドルが同研究所に流れている。しかも、研究テーマは「コロナウイルス」で、オバマゲートによる、米国と中国の共同研究だったのだ。